NHKのニュースで「TOPIXの銘柄選定ルール見直し」というのを見かけました。見出しだけだと市場関係者の内輪の話に見えますが、中身を調べてみると、日本株のインデックスファンドを持っている人全員に関係する話でした。
来月、東証株価指数（TOPIX）の構成銘柄が大幅に入れ替わります。現在およそ1,700銘柄あるものが、最終的に1,000銘柄程度まで絞られ、600社以上が除外されます。TOPIXをベンチマークにして運用されているお金は約160兆円。10月7日に新しい構成銘柄が発表され、10月末に初回の入れ替えが実施されます。
なぜ減らすのか。問題は数ではなく中身でした。指数に入っている以上、連動するファンドはその銘柄を買わねばなりません。ところがほとんど売買されていない銘柄では、自分の買いで株価が跳ね、自分の売りで暴落させてしまう。まともに売買できない銘柄が指数の質を下げていたのです。
そこで新しい基準は、流動性を軸に2つ置かれました。年間売買代金回転率（継続は0.14以上、新規採用は0.2以上）と、浮動株時価総額の累積比率（継続は上位97%以内、新規採用は96%以内）。新規のほうが厳しいのは、一度外れた会社が簡単に戻れないようにするためです。
note記事では、次のような内容をかみ砕いて書いています。
- 日経平均とTOPIXの作り方の違いから始めて、「浮動株」「回転率」を用語から説明
- ボーダーラインは浮動株時価総額で410億円前後（通常の時価総額なら700〜1,200億円の会社）
- 1,636銘柄→958〜987銘柄という各社の試算。除外候補684〜713銘柄に対し、追加候補は35銘柄だけ
- 10月末に一気に外れるのではなく、2028年7月まで3か月ごとに8回、12.5%ずつウエイトを落とす設計とその理由
- パッシブ運用は発行済時価総額の約11.8%。指数から外れる意味
- インデックス投資家が何もしなくていい理由と、中小型の個別株を持つ人だけが確認すべきこと
続きは、noteの記事でお読みください。無料で公開しています。
後編では、「影響はもう出ている」という話を書きました。判定は8月のデータでとっくに確定しており、除外候補はすでに売られています。そして指数に残るために自社株買いを始めた会社が出てきました。
▶ 後編「指数に残るために自社株買いをする会社が出てきました」
この記事は公開情報を整理したものであって、特定の銘柄の売買を勧めるものではありません。数値は各社の試算を含み、2026年9月24日時点のものです。投資の判断はご自身の責任でお願いします。
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