ソニーの利益のうち、テレビとカメラは1割です ― 売ってから、この分かりにくい会社を3回に分けて整理し直しました

投資戦略ラボ

2024年11月25日に1株2,960円で買ったソニーグループ(6758)の株を、2026年2月12日に1株3,561円で売りました。その損益率が証券会社の画面では+51.5%、実際には+25.4%だったという話は、先日のnote記事に書きました。

そのとき、もう一つはっきりしたことがあります。ソニーという会社は、とにかく分かりにくい。ゲーム、音楽、映画、半導体、金融。どれも知っている事業です。それでも、どこがいくら稼いでいて、この会社を支えているのはどの事業なのかと聞かれると、すぐには答えられません。

そこで、売ったあとの立場から、この会社を3回に分けて整理し直しました。持っていない銘柄のほうが、かえって腰を据えて見られます。

最初に分かったのは、売上の順番と、利益の順番が違うということです。2026年3月期の継続事業ベースで、音楽は売上の16.6%しか占めていないのに営業利益では30.7%を稼いでいます。逆にテレビやカメラを含むET&Sは、売上17.7%に対して利益は10.9%です。「ソニーは電機メーカー」というラベルは、少なくとも利益の出どころとは合っていません。

シリーズでは、次の内容を扱っています。

  • 第1回(全文無料)… 1946年の東京通信工業から2025年の金融スピンオフまでの沿革と、いまのセグメントの中身。売上の構成比と利益の構成比が一致しないという山場
  • 第2回… 同じ2026年3月期が、継続事業では1兆309億円の黒字、連結では3,268億6,500万円の赤字になる理由。実績PERが計算できない決算。「円安ならソニーは儲かる」が成り立たないこと(効くのはドルではなくユーロ)。株主構成と、経営陣の報酬がどの指標で決まっているか
  • 第3回(完結)… 生成AIで制作費は下がるのか。ライバルが増えて収益は落ちるのか。ゲーム機やスマホはAIデータセンターと部品を取り合うのか。この3つに答えて、中長期で持つに値する会社なのかという結論を出しました

続きは、noteの記事でお読みください。

▶ 第1回「ソニーの利益のうち、テレビとカメラは1割です」をnoteで読む(全文無料)

▶ 第2回「同じ1年が、1兆円の黒字にも3,268億円の赤字にもなります」をnoteで読む

▶ 第3回「AIで映画と音楽とゲームの制作費は下がります それでソニーは儲かるのでしょうか」をnoteで読む

株価と指標は2026年10月9日の東証終値3,814円を基準日としています。投資は自己責任でお願いします。

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